人の身体動作や運動機能をサポートしてリハビリテーションを担当する理学療法士は、ピラティス業界でもスキルを活かしやすい専門資格の1つです。
理学療法士とは、病気やケガなど何らかの事情によって低下した身体運動機能の回復や維持を目指して、医師の指示の下で物理療法や運動指導などを担当する専門職であり、理学療法士として働くためには国家資格の取得が必要です。
つまり、理学療法士は人の運動・動作をサポートする専門家であり、国家資格として客観的に専門スキルや実力が認められているプロフェッショナルと言えるでしょう。
一方、ピラティスもまたエクササイズメソッドを通して運動機能の向上や健康効果を目指すトレーニングであり、理学療法士の仕事と共通する部分も少なくありません。
理学療法士として国家資格を取得している場合、病院や福祉施設などリハビリテーションを実施する環境で専門家として活躍することができます。
それに対してピラティスは世界中で人気のあるエクササイズメソッドであり、老若男女を問わず気軽に始められて、楽しみながら筋力アップや姿勢の改善、柔軟性やバランス能力の獲得など身体的能力の成長を目指せることがポイントです。
理学療法士の有資格者がピラティス資格を取得した場合、医療従事者の一員として医学的なケアやサポートを行えると同時に、ピラティスの専門家として幅広い人へ楽しく運動指導を行えるスキルの幅が広がります。
医療施設や福祉施設などリハビリテーションを提供する施設において、ピラティスの専門家が医療従事者としてリハビリを担当してくれるという環境は、他の施設との差別化戦略につながります。
一方、ピラティススタジオで理学療法士の有資格者がいる場合、医学的に適切な知識や理解にもとづいて指導を行ってくれる安心感につながり、スタジオのサービス品質や信頼性向上に貢献することもポイントです。
※データは「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士」の職種を合わせた数値です。
※企業規模計（10人以上）のデータを元に記載しています。
引用元：政府統計の総合窓口 e-stat| 賃金構造基本統計調査 令和５年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&stat_infid=000040163741）
ピラティスのインストラクターとして想定される年収は、一般的に平均300万円前後とされています。一方、理学療法士の平均年収は厚生労働省の発表によれば平均432万円ほどとなっており、やはり国家資格の有資格者として従事できる強みは重要です。
そのため、仮に理学療法士からピラティスインストラクターへ転職した場合、初期は年収が低下する可能性もあります。しかし理学療法士としての強みを活かしながらピラティスインストラクターとして活躍していけば、両方のメリットを合わせて高年収を目指すことも不可能ではありません。
引用元：CLUB PILATES Teacher Training｜理学療法士がピラティス資格を取るメリットとは？おすすめ資格とキャリアの広げ方（https://clubpilates.co.jp/teacher-training/column/2274/）
引用元：和泉大学｜理学療法士の年収は？年代・男女別の実態と年収アップの方法まで（https://www.kawasakigakuen.ac.jp/faculty/pt/column/13611/）
ピラティスインストラクターとして理学療法士がスタジオを開業した場合、医療的アプローチを土台としたピラティス指導を提供できる独自のスタイルをプロモーションすることが可能となります。
そのため、上手にプロモーションを行って顧客を獲得できれば通常のピラティスインストラクターよりも高収入を目指せるだけでなく、事業的に成功すれば1000万円以上の年収を得られる可能性もあるでしょう。
ただし個人でスタジオを開業する場合、初期費用やランニングコストもかかるため、冷静に事業計画やシミュレーションを考えることが大切です。
ピラティスのスタジオを開業する場合、例えば以下のような初期費用がかかります。
特にスタジオとして利用する物件の取得費やマシン導入費は高額になりやすく、具体的に内訳や金額の規模を検討しなければなりません。
理学療法士からピラティスインストラクターとしてスタジオ開業を目指す場合、やはり収入面でメリットの大きな理学療法士として働きながら経験と実績を重ねて、将来的なキャリアアップとしてピラティス業界への転職や、現在の職場での事業幅の拡大などへ挑戦することが基本となります。
ただし、理学療法士として働く上で勉強をしなければならないことは多く、また施設や事業所によってはピラティス導入といった事業戦略と相性があまり良くない可能性も無視できません。
理学療法士として務める現在の職場でピラティス分野への発展性が期待できない場合、ピラティスを運動指導などへ取り入れている施設や事業所へ転職するといった選択肢も有用です。
この場合、あくまでも理学療法士としての就職・転職を前提としつつ、ピラティス分野でのスキル拡張を目指せるため、収入面でも経験面でもメリットを追求することができます。
ただし、すでにピラティスを導入している施設が近くになければ転職が難しいことはデメリットです。
理学療法士として働く職場から、改めてピラティススタジオなどでインストラクターとして転職することも1つの方法です。
この場合、理学療法士としての経験やスキルを認めた上で、適正に能力を評価してくれるスタジオや企業へ転職できれば、収入的にもデメリットを抑えながらピラティスインストラクターとしての成長を目指すことができるでしょう。そのため大手のスタジオなど、医学的なサポートやケアの有用性を認識し、事業の幅を広げられる職場を探すことが大切となります。
また先輩インストラクターなどからピラティスに関する技術やスキルの指導を受けられれば、将来的に独立開業を目指したい人にとって働きながら学べるという好環境も得られます。
個人開業でピラティススタジオを始めたり、ピラティスインストラクターとして独立したりしたい場合、初期費用や事業安定化まで経営を維持できる余裕を用意しなければなりません。そのため、いずれの場合でもまずは開業に向けて資金を貯めながら、ピラティスインストラクターとしての技能や経営者としてのノウハウなどを勉強することが大切です。
なお、金融機関などから開業資金の融資を受ける際、理学療法士など国家資格の存在や実績は好印象につながる可能性があります。
運動学や解剖学の知識をすでに備えている理学療法士にとって、ピラティスのエクササイズメソッドは親和性の高い分野です。そのため、基本的にはどのようなピラティス資格であっても、一般的な人と比べて理学療法士は適性が高いと考えることができるでしょう。
ただし、一口にピラティス資格といっても様々な種類があり、具体的にどのような事業を営みたいのか、また将来的にどのようなピラティスインストラクターになりたいのかといった目的によっても選択すべき資格は異なります。
理学療法士に向いているピラティス資格としては、例えば以下のようなものがあります。
PMA（Pilates Method Alliance）認定資格は国際的に認知されているピラティス資格であり、PMA認定資格を取得することで大手スタジオやグローバル企業で就職できる可能性が向上します。
※選定条件：2024年4月20日現在、Googleにて「ピラティスマシン」で検索し、公式サイトが表示される上位11社をピックアップ。その中で、以下の特徴を持つ3社を紹介します。
・lulubalance…マシンピラティスの主要マシン「リフォーマー」の価格が、開業・導入に必要な備品が6つ付いても最も安いため（247,500円(税込)※リフォーマー単品の価格）
・ピラティスマシンFactory…最も納品スピードが早いため（入金後約1週間）
・Flight Pilates…カラーが選べる箇所と、組み合わせの数が最も多いため（192通り）
